運動処方の専門家 (Exercise Physiologist)

退院とジムのあいだに残る人たち

心臓の手術を受けた人が退院する。医師は運動をするように言う。ところがその言葉には、どれくらいの強さで、何分ずつ、週に何回やるのかが入っていない。近所のジムに行くとトレーナーが困った顔をする。この人の心拍数をどこまで上げてよいのかを判断する根拠が、その人の手元にはない。

運動処方の専門家が受け持つのはこの場所だ。体の状態と体力を測り、その人に合う運動の種類、強度、頻度、時間を組み立てて指導する。日本では公益財団法人 健康・体力づくり事業財団が認定する健康運動指導士がこの役割の中心にいる。相手は健康な成人よりも、高血圧や糖尿病などの慢性疾患のある人、高齢者、手術や怪我のあとで回復途中の人が多い。

この仕事がやらないことも同じくらいはっきりしている。診断も治療もしない。疾患のある人については医師が医学的に判断したうえで依頼があり、その範囲の中で運動を設計し管理する。同じ財団の健康運動実践指導者とは役割の広さが違い、心臓リハビリテーションの領域では日本心臓リハビリテーション学会の心臓リハビリテーション指導士が別に置かれている。

病院の外で体を扱う場所が増えている

医療費のかかり方が変わってきた。治療そのものより、治療のあとの管理と、病気になる前の予防に重心が移っている。高齢化がそこに重なる。病院と日常のあいだをつなぐ役割が生まれるのは、この二つが同時に起きているからだ。

実際に人を探しているのは、リハビリテーション科、心臓リハビリテーションのプログラム、自治体の健康増進事業、高齢者施設の運動プログラム、企業の健康管理だ。スポーツチームのコンディショニングとは方向が違う。記録を伸ばす仕事ではなく、落ちた機能を戻して保つ仕事である。

どんな人に向くか

• 解剖学や生理学のように、体の構造と仕組みを掘り下げる勉強が退屈にならない人
• 病気のある人や高齢者に、ゆっくり何度でも説明し直せる忍耐のある人
• 医師、理学療法士、看護師と役割を分けて働く構造を窮屈に感じない人
• 目に見える変化より、数か月かけた小さな改善を記録することにやりがいを見いだせる人

どうやって入るか

• 体育、健康科学系の学位を修める。養成校の課程を経る道と、財団の養成講習会を受ける道があり、どちらも学歴と実務経験の要件に結びついている。
• 健康・体力づくり事業財団の認定試験に合格し、登録する。財団は健康運動指導士と健康運動実践指導者の二つを認定しており、対象と役割の広さが異なる。
• 登録は更新制で、維持には財団が定める講習の受講が必要になる。取ってしまえば終わりという資格ではない。
• 在学中から病院のリハビリテーション部門や自治体の健康増進事業で実習の機会を作っておく。採用で実際に数えられるのはこの経験だ。
• 臨床の方向に進むなら運動生理学やスポーツ医学の大学院に続く。病院の職には修士以上を求める場所がある。

現実として知っておくこと

• 資格を取ればすぐ臨床の職が開くわけではない。病院の採用は枠が少なく、待遇は施設によって差が大きい。
• 医師の依頼の範囲で働く構造だ。自分の判断で進めたい人には窮屈で、医療行為との境を越えれば法的な問題になる。
• 現場によっては一般のトレーナーと似た仕事になることもある。資格がそのまま職務を決めてくれるわけではない。
• 記録がそのまま根拠になる。測定値と反応を残さなければ、次回の強度を決める手がかりがない。